IE手法で改善対象を選ぶのに有効な3つの手法

IE手法で改善対象を選ぶのに有効な3つの手法1

IE手法の改善ステップにあわせたスキル
生産構造からみる改善の考え方など
IE手法のイメージを深めていただく

前回の記事はそんな内容でした

【前回記事】>IE手法の改善ステップとスキル(工程分析&作業分析)

さて、今回はその改善ステップの最初
1.改善対象に選定に活用する
有効な3つの方法のうち2つを
ご紹介できればと思います

しばらくお付き合いくださいませ

目次

IE手法の改善目標の確認

まずは組織全体の経営環境を把握が必要です

つまりIE手法活用の大前提として
目的はもちろん生産性向上です

一方で、
IE手法活用に取り組もうとしている組織が
いったいこの生産性をどこまで改善する
必要があるのかという環境を
しっかり把握して、推進メンバー間で
共有している必要があります

つまり取り巻く経営環境、具体的には
経営方針・目標および組織方針・目標
を指します

でなければ。。。
頑張ってIE手法活用で改善が進みました
『でも、求められる成果に対しては
ぜんぜん足りず意味ありませんでした』

なんてバカバカしい結末になったら
次なる改善エネルギーが生まれない
最悪な状況を組織に与えます

そのため、事前に求められるレベルを
しっかり確認していることが前提で
説明を進めさせてください

IE手法の改善対象の選定

前回の記事で説明した4つの改善ステップ

【IE手法の改善ステップ】
1.改善対象の選定
2.現状分析
3.改善案の検討
4.改善案の実行

の1番目のステップです

この選定によってこの後の現状分析で
活用するスキルがまったく変わってきます

具体的には
製品単位で改善するか
工程単位で改善するか
作業単位で改善するか
動作単位で改善するか

どの単位で改善を進めることが
先に確認した求められる目標に沿うのか
その規模感を意識しながら分析を進めます

つまり目的の対象物をみて
最適な道具をチョイスする

ボルトの形状を確認して
最適なスパナを選ぶ。。。みたいな

そんな確認ツールとして
P-Q分析、P-MH分析、ワークユニット分析など
代表的な3つの分析手法を活用します

ではまずはひとつ目
P-Q分析から説明いたします

P-Q分析

まずP-Q分析について

PはProduct:製品
QはQuantity:生産量の意味

つまり

重点的に改善すべき製品を選ぶため
製品と生産量の関係をパレート図を用いて分析する手法なのです

パレート図は、データ数の多い順に
棒グラフで並べると同時に
累積比率を折れ線グラフで示した図です

QC7つ道具でも有名ですので
ご存知の方もいらっしゃるかもしれません

まずはP-Q分析でもって
製品量で改善優先度を図っていきます

おおまかに
累積比率:80%までカバーする製品
これを重点製品とおきます

通常、上位2~3割の製品で
全体の7~8割をカバーするというのが
一般的な構成といわれています

ですが皆さまの職場がどうなっているか?
この現実をを把握してみること

まずはこれが大変重要なんです

そのため、まずはP-Q分析

やってみてくださいませ

とは言っても。。。

生産量が多いからといって
その職場で時間がかかっているとは
限りませんよね

そのため、P-MH分析も
同時に進めたいところ

P-MH分析

非常に手間がかかってなくて量が多い製品
逆に手間がかかるが量が少ない製品

その重点度をしっかり確認する必要があります

PはProduct:製品
MHはMan Hour:工数の意味

工数=生産量×1個あたりの作業時間

つまり
製品と工数の関係をパレート図にして
より手間がかかっている製品を選んで
改善を進めたいところ

ところが少し問題があるんです

それは何でしょうか?

実はIE手法を取組む前から
この1個あたりの作業時間がわかっている

そういった職場が少ないのです

ですので、作業時間をつかめていない
そんな職場はP-Q分析を優先して
改善の重要度を把握してください

改善対象を選ぶのに有効な3つの手法1まとめ

この2つの手法活用でとても大切なのは
誰かが計算してこの状況をわかっている
というだけで終わらせないということです

つまり、この手法でもって同じ情報を
関係者がみんな知っていることが重要です

ぜひ関係者全員で共有してください

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それでは今日はここまでです
今後ともよろしくお付き合いくださいませ☆

長文・乱文を最後まで読んでくださり
いつもありがとうございます♪

すべては御社の発展のために
すべてはあなたの笑顔のために

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この記事を書いた人

 大手総合電機メーカーで20年間経験を積んで平成22年に独立。10年間で600社を超える中小企業支援、そして自らも小売業を立ち上げて業績を安定させた実績を持つ超現場主義者。小さなチームで短期的な経営課題を解決しながら、中長期的な人材育成を進める「プロジェクト型課題解決(小集団活動)」の推進支援が支持を集めている。

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