タイムスタディとは?正しい調査方法や記録方法で成果を最大化!

タイムスタディとは?正しい調査方法や記録方法で成果を最大化!

タイムスタディは時間研究とも呼ばれる
IE手法の代表的な分析方法のひとつです

そのためタイムスタディを実施していない
会社や工場はないと言われています
  

一方で正しい調査方法や記録方法を把握し
守ってる工場は少ないとも言われています

そのタイムスタディの正しい実施プロセス
調査方法や記録方法など実践するうえでの
ポイントを今回はお話できればと思います
  
  
 

目次

タイムスタディ(時間研究)の進め方

タイムスタディ(時間研究)は一般的に
下記の4プロセスで進めます

【タイムスタディ(時間研究)の進め方】
1.対象作業の区分
2.観測実施
3.観測結果のまとめ
4.改善案の検討

『1.対象作業の区分』では対象作業を
計測できる要素作業単位に区切ります

『2.観測実施』ではその要素作業毎に
時間を測定します

『3.観測結果のまとめ』では
代表的なフォーマットに記載して
見える化を進めて

『4.改善案の検討』でアイデアを
抽出してまいります
  
  

詳しくは過去記事で述べていますので
下記をご参考ください
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大きな流れは以上なのですが
ここで正しい実践のための3大ポイントを
お話していきます
  
  

 

タイムスタディ(時間研究)の正しい実施方法①:調査方法

『1.対象作業の区分』では対象作業を
計測できる要素作業単位に区切るのですが
そこで最初の大きな問題に直面します
  
  

これで正解だろうと区切って
実際に計測しようと思っても
不思議とすんなりと計測できないのです
  
  

なぜなら、基本的に作業者ごとに
作業手順が違っているのが普通であるから
  

もっと言えば同じ作業者でも
作業手順を入れ替えることもよくあります

『そんなことはないでしょ?』と
思うかも知れないですがこれは事実です

ですが安心してください
この問題を押さえるポイントがあります
  
   

それは。。。
  
   

要素作業の区切り方
つまり手順はあくまでモデルであるとの
割り切りを持っておくことです
  
  

きっちりは定義できないことを前提に
しておくこと

そのうえで、熟練作業者が
平均的に行う手順を整理しておくことを
お勧めします

そのことによって
より効率的で適正に近い手順を
まずは標準的な比較対象にできます
  

そしてそのやり方に統一することがまず
最初の改善案となり成果も期待できます
  
  

 

タイムスタディ(時間研究)の正しい実施方法②:記録方法

タイムスタディとは?正しい調査方法や記録方法で成果を最大化!

上記のフォーマットに従って記入します

一番左に区分した要素作業を記載

そして時間計測した値を記入していきます
  
  

実際にはストップウォッチなどで
それぞれの時間を計測すると思いますが
まずはその時の秒数を[読]の欄に
書き込んでいきます

そして後から差し引いた秒数を[個]に
書き込んでいくことで実測値とします

そしてそれらの情報を元に
代表値を決めます
  
  

上記の場合は1/4選択値
つまり第1四分位数としています
(エクセルではQUARTILE関数活用)
  
  
 

タイムスタディ(時間研究)の正しい実施方法③:実測訓練を実施

実測をやってみるとわかるのですが
本当に難しいです
  
  

ストップウォッチではラップという機能が
ついている機種ではボタンを押す動作で
なんとなく割り切れますが
実際には正確でないことがほとんどです

つまり。。。計測者によって
あまりにバラツキが大きいのです

これではなかなか正確に見える化を
進めることはできませんよね
  
  

実測を上手く実施するポイントは
次の要素作業に移る瞬間を見切ることです
  
  

これは訓練がしていかないと本当に難しい

なので実測を訓練して感覚を覚えてください

動画での計測訓練は手軽で
結構慣れてくるのでオススメです
  
  

 

タイムスタディとは?まとめ

さてタイムスタディ(時間研究)の
正しい実施方法の3大ポイントを
説明して参りました

このタイムスタディ(時間研究)は
IE手法の7つ道具の中でも応用範囲が
広い分析手法です

ぜひ慣れて自分のモノにしてくださいませ

  
  
 
 
 
  
  
それでは今日はここまでです
今後とも宜しくお付き合いください☆

長文・乱文を最後まで読んでくださり
いつもありがとうございます♪

すべては御社の発展のために
すべてはあなたの笑顔のために

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この記事を書いた人

 大手総合電機メーカーで20年間経験を積んで平成22年に独立。10年間で600社を超える中小企業支援、そして自らも小売業を立ち上げて業績を安定させた実績を持つ超現場主義者。小さなチームで短期的な経営課題を解決しながら、中長期的な人材育成を進める「プロジェクト型課題解決(小集団活動)」の推進支援が支持を集めている。

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