調達・購買部門をベースとした、5Sをはじめとした生産性向上や原価低減・価格転嫁の専門家」細川 洋一(ほそかわ よういち)

細川洋一(ほそかわ よういち)

皆さま、初めまして。「調達用心棒™」の 細川 洋一(ほそかわ よういち)です。

目次

なぜ「調達用心棒」なのか? 37年間の現場経験とモノづくりへの想い

私は、1988年(昭和63年)以来、2026年2月末まで、大阪の某自動車メーカーで37年余り、主に調達・購買分野でキャリアを積み重ねて参りました。

その間、一貫して調達・購買担当者として、特に中小企業を中心とした取引先企業の皆さまの「課題・お困りごと」の解決に寄り添い、双方向のコミュニケーションを実施するなかで、WIN-WINの関係を構築して参りました。

また2024年には兵庫県立大学大学院経営専門職専攻において、中小企業診断士登録養成課程を修了し、同年中小企業診断士に登録いたしました。

2026年4月以降は、兵庫県よろず支援拠点の「生産性向上支援センター」で、「生産性向上支援統括サポーター」として、主に中小・小規模企業の皆さまへの生産性向上支援を通じ、地域社会への貢献を目指して、私の持てる力を発揮し始めたところです。

忘れられない「モノづくり」の感動

私は自らの経歴から、特に製造業の皆さまの日々の生産活動に、ひとかたならぬ強い思い入れを持っています。最近は「コトやサービス」の提供にスポットライトが当たりがちですが、「モノづくり」は日本の産業のベースであり、今後も自ら工夫し発展させるべき尊い存在であると考えています。

私自身、調達・購買担当者として自ら仕入先選定をし、取引先様の皆さまと共に苦労して生産準備をした製品が形になった時の感動は忘れられません。今後は、SEIZO-BU Lab.-製造業研究会のメンバーとして、現場の方々にとって頼りになる存在になるべく、自らの経験と知見を発揮したいと考えています。

答えは常に現場にある。私が「三現主義」を大切にする理由

私は、三現主義(現場・現物・現実)を大切にしたいと考えています。改善活動の1丁目1番地である「現状把握」をするためには、現実を現場で、現物を目の前にして把握する必要があります。

そこから問題点を抽出し、課題を発見して対応策を立案し、潰し込むプロセスを経ます。例えば生産ラインに「人が多すぎる」という問題があれば、そこに潜むムリ・ムダ・ムラをどう解消するのか、現場の皆さまと一緒に考えて打ち手を打つことが必要です。

  • 上から目線ではない支援:他者から命じられただけでは、人は心から動きません。
  • 「気付き」の提供:客観的な現状とありたい姿を提示し、自発的な行動を促します。
  • リスペクトある関係:伴走支援の中で、共にゴールに向かって進んでいく関係を構築したいと考えます。

5Sから価格転嫁まで。専門家として御社の「利益創出」に貢献できること

私は、自らの経験とスキル・知見から、5Sをはじめとした生産性向上や、原価低減・価格転嫁の専門家を自認しています。

生産性向上のための5ステップ

生産性向上には以下の段階がありますが、私は特に①〜③を中心とした直接的な支援が可能です。

  1. 作業環境の整備(5Sなど)
  2. 改善職場づくり(ムリ・ムダ・ムラの改善など)
  3. プロセス改革(コスト原単位、工程短縮、レイアウトや動線改善など)
  4. スタッフ業務改革(効率化とリードタイム短縮)
  5. 自動化・IoT(AI・ロボット・センサー活用)

※④⑤については専門家とコラボレーションして対応いたします。

収益力向上のカギ「自社のコストの見える化」

原価低減や価格転嫁において、最初に「自社のコストの見える化」を行うことで、原価・売価・利益の関係を明確にします。

特に管理会計を導入されていない中小・小規模企業にとって、簡便な方法で自社のコストの現状を把握することは、収益力向上のために極めて重要です。この分野の専門家として、経営者の皆さまに貢献いたします。

共に悩み、共に走る。「伴走型支援」で会社を良くしていきませんか?

私は、自動車会社の調達・購買部門で培った経験と知見を活かし、皆さまに寄り添い、心のこもった伴走支援をしたいと考えています。

SEIZO-BU Lab.-製造業研究会は、異なるバックグラウンドを持った中小企業診断士の集まりです。それぞれの得意分野を活かし、複数のメンバーがコラボレーションすることで、1+1=2以上の相乗効果を生み出し、多岐にわたる「困りごとや課題」に向き合うことが可能です。

どうか、我々を最大限活用いただき、皆さまのお会社を良くしていくお手伝いをさせていただければ、これ以上の喜びはありません。どうぞよろしくお願いいたします。

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この記事を書いた人

 大手総合電機メーカーで20年間経験を積んで平成22年に独立。10年間で600社を超える中小企業支援、そして自らも小売業を立ち上げて業績を安定させた実績を持つ超現場主義者。小さなチームで短期的な経営課題を解決しながら、中長期的な人材育成を進める「プロジェクト型課題解決(小集団活動)」の推進支援が支持を集めている。

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